ビジネス

令和3年度「千葉限定キャリアインカレ」を開催（千葉県インターンシップ推進委員会）

千葉県インターンシップ推進委員会では、千葉県内の大学生を対象にしたPBL型（Project-Based Learning：課題解決型学習）インターンシップ「千葉限定キャリアインカレ」を開催。当企画は、地元を愛する風土や地元企業への就労意識の醸成により、人材の千（地）産千（地）消を目的とする...

共立女子大学

ブライダルファッションデザイナー桂由美氏のご寄付により、桂由美給付奨学金が制定されました

共立女子大学・共立女子短期大学（東京都千代田区／学長：川久保 清）は、本学被服学科卒業生でブライダルファッションデザイナー（株）ユミカツラインターナショナル社長の桂由美氏よりアパレル業界で活躍する人材を育成したいという気持ちから、「桂由美給付奨学金制度」が制定されました。 　家政学...

中央大学商学部教授 斎藤正武と想隆社が共同開発した中高生向けのプログラミング言語教育カリキュラムを7月19日より無償公開

　中央大学商学部教授 斎藤正武が、STEM教育を行うm.PIME（運営：株式会社想隆社、株式会社教育科学研究社）と共同で、中高生向けの本格的なプログラミング教育のカリキュラムを共同開発しました。本プログラミング言語には、AIなどの分野で人気が高いPythonを使用しています。7月19日から...

聖徳大学

聖徳大学・聖徳大学短期大学部が7月27日から新型コロナワクチンの大学拠点接種を開始 -- 学生、教職員、近隣の教育関係者等を対象に

聖徳大学・聖徳大学短期大学部（千葉県松戸市／学長：川並弘純）では7月27日（火）から、学内の医師免許、看護師免許を持つ教職員等の協力を得て新型コロナワクチンの大学拠点接種を開始する。対象は同大の学生、教職員等（附属機関も含む）、近隣の教育関係者等のうちの希望者で、学生寮の学生や実習等の学生...

エコラボ合同会社

飲食店での除菌作業に有効、錠剤タイプの固形除菌剤「QSRタブレットサニタイザー」

約1カ月分を無料でお試しいただけるトライアルキャンペーン実施中
衛生管理の世界的リーディングカンパニーであるエコラボの日本法人、エコラボ合同会社（本社：東京都中央区、代表：下元 紳志）より、ファストフードレストランやカフェ、ベーカリーなどの飲食店向け固形除菌剤「QSRタブレットサニタイザー」、「QSRサニタイザー」をご紹介します。 キッチンや客席エリアの...

東洋大学

東洋大学が「重点研究推進プログラム特設サイト」を公開し、地球規模の課題解決に貢献する学際的な研究プロジェクトを紹介

東洋大学（東京都文京区／学長 矢口悦子）は、学内公募型研究助成制度「東洋大学重点研究推進プログラム」に採択し、“地球レベルの課題解決に貢献しうる学際的に組織された研究プロジェクト”を紹介する特設サイトを2021年7月20日に公開しました。 https://www.toyo.ac.jp/co...

多摩大学 経営情報学部が学部新卒者の即戦力雇用に対応した「ジョブ型人材育成コース」を新設

多摩大学（東京都多摩市、学長：寺島実郎）経営情報学部は、2022年度より、学部新卒の採用時から高い専門技能を持つ即戦力となる人材を育成する「ジョブ型人材育成コース」を新設します。 　日本では職務を限定せずに総合的な潜在能力を期待し採用するメンバーシップ型雇用が主流でしたが、近年...

多摩大学グローバルスタディーズ学部が新カリキュラムを開始

　多摩大学グローバルスタディーズ学部（神奈川県藤沢市／学長:寺島実郎）は、2022年度より新たなカリキュラムを導入します。社会のグローバル化が加速する現在、世界の動きを理解し、それが国際社会や地域社会に与える影響を考察し、ビジネス界をはじめとするあらゆる分野で社会的課題に貢献できる人材が求...

デロイト トーマツ グループ

2020年度 日・米・欧の社長・CEO報酬水準比較～報酬水準日米格差13倍に広がる、日欧差は3.8倍に～

あわせて2020年3月～2021年5月までの、日本国内における役員報酬減額の最新状況調査も発表
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士）は、日本および米国・英国・ドイツ・フランスの計5ヶ国の企業の社長・CEO報酬の実態調査を実施し、その結果を発表します。また、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2020年3月~2021年5月にかけて役員報酬を減額した企...

株式会社スタッフサービス・ホールディングス

【新しい働き方の選択肢に関する意識調査　第2弾】 「定年制」 要否は賛否両論、就労年齢イメージは長期化傾向

～働き方の自由度、多様性に好意的な若年層も、「区切り」「新陳代謝」を理由に約6割が必要～ ～シニア層は入社時から定年イメージが大きく変化、3割超が70歳以降も就労意欲～
　人材総合サービスを全国で展開する株式会社スタッフサービス・ホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：阪本耕治）は、全国の20～60代男女1,100人に対し、「定年制」についての意識調査を実施しました。 　スタッフサービスグループは、社会の変化に伴い、人々の「働く」も変わり続け...

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