調査

酪農学園大学

酪農学園大学森さやか准教授らの研究グループが基礎生態がほぼ不明な「ハリオアマツバメ」の渡りの全経路を解明 -- 北海道からオーストラリア東部までの長距離を行き来

酪農学園大学(北海道江別市)農食環境学群の森さやか准教授らの研究グループは、北海道で繁殖するハリオアマツバメという渡り鳥がオーストラリア東部までの長距離を渡っていることをつきとめ、往復の渡り経路すべて追跡することに成功した。基礎生態がほぼ不明で個体数が激減しているハリオアマツバメの減少要因...

明治大学

明大が世界に誇る研究を動画で発信!PR動画シリーズ ''Incredible Senseis at Meiji University''に新しいコンテンツを公開

明治大学は日本や世界を牽引する研究を世界に向けて発信するため、PR動画シリーズ “Incredible Senseis at Meiji University”を制作、ランディングページを公開しています。このたび新たに農学部 矢野健太郎教授の動画を公開しました。 社会貢献を目指す本...

【調査レポート】消費者市場の未来~明日の消費者のために今日から準備する

PwCは、調査レポート「消費者市場の未来」を発表しましたので、日本語翻訳版をご案内します。 消費者市場ですでに起こっていた基本的な変化は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックの発生により加速しました。本稿では、消費者市場で起きている以下5つのマクロトレンドの概要を説...

昭和大学

5/18オンライン記者会見の開催のお知らせ:医師主導治験に付随した探索的研究の実施を目的としたクラウドファンディングの実施について

現在、学校法人昭和大学(東京都品川区/理事長:小口 勝司、以下「昭和大学」)を主体に全国11施設が共同で医師主導治験(課題名:「PD-L1高発現未治療進行非小細胞肺がんに対するネシツムマブ+ペムブロリズマブ療法の第II相試験」)を実施しています。この治験に付随して行う探索的研究は、肺がんに...

フォーバルが「中小企業経営者の実態 -For Social Value- ブルーレポート2021」(143ページ)を発行!

~フォーバル版中小企業白書~
企業経営を支援する次世代経営コンサルタント集団で、中小企業のDXアドバイザーのリーディング・プレーヤーである株式会社フォーバル(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:中島 將典、以下「フォーバル」)は、フォーバル版中小企業白書である「中小企業経営者の実態 -For Social Value- ブ...

十文字学園女子大学

十文字学園女子大学大学院のベトナム人留学生が博士号に加え、日本の「調理士免許」「ふぐ調理師免許」取得の快挙 -- ベトナムにフグの食文化を伝え、日越間の水産業の新たな発展を目指す

十文字学園女子大学(埼玉県新座市)大学院博士課程のベトナム人留学生のヴゥ・テゥイ・リンさん(2021年3月に博士課程修了)が、日本の調理師免許およびふぐ調理師免許を取得する快挙を達成した。リンさんは大学院で、フグを食することが法的に禁止されているベトナムに日本のフグの食文化を伝えるための研...

MDRT

MDRT、米国のパンデミックと景気後退下における経済的優先事項に関する消費者意識調査

激動のなかファイナンシャル・アドバイザーが回復と変化を支援
イリノイ州パークリッジ(2021年3月2日米国時間)-2020年は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックを起因とする景気後退ならびに在宅勤務への適応など、多くの変化が必要とされる年となりました。改めての学びと反省という一年を経て、米国人は個人資産に対する再認識...

  • 13:00
名城大学

名城大学の薬学部衛生化学研究室が新型コロナウイルス変異株の簡単、迅速な識別法を確立。 5月12日(水)13:00~ 成果を発表

名城大学(名古屋市天白区)は新型コロナウイルス感染症の先行きの不透明感が拭えない中、この危機に立ち向かうため、大学独自で「名城大学 新型コロナウイルス対策研究プロジェクト」を立ち上げ、このたび、このプロジェクトの1つである薬学部衛生化学研究室・神野透人教授が愛知県衛生研究所と共同で進めてき...

Coface

コファスの四半期バロメーター: 米国が全世界の経済回復を牽引、新興国は立ち遅れ

東京、日本 - Media OutReach - 2021年5月6日 - パンデミックの発生後1年以上が経過した現在、グローバルな経済トレンドは、COVID-19の蔓延に関する不確実な状況により、不均衡な状態となっている。ワクチン接種のプロセスの加速やその効果が、経済回復のカギとなる。この状況...

  • 12:01
株式会社日本M&Aセンター

【81.7%の観光業者がコロナ禍で売上ダウン】日本M&Aセンター、観光業の経営層 100人を対象にコロナ禍における経営意識調査

売上減の半数弱の観光業経営者がコロナ禍の対策を「何もすることができない」と回答
株式会社日本M&Aセンター(以下、当社、本社:東京都千代田区 / 代表:三宅 卓 / URL: https://www.nihon-ma.co.jp/)は、「2021年4月に観光業(宿泊業、娯楽業、旅行業)の経営層98名を対象に、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う観光業界(ホテル・旅館...

検索

人気の記事

カテゴリ

アクセスランキング

  • 週間
  • 月間
  • 機能と特徴
  • Twitter
  • デジタルPR研究所