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株式会社プラップジャパン

プラップジャパン、Campaign Asia Pacific誌が選ぶエージェンシー・オブ・ザ・イヤー2017でゴールドを受賞

広報・PR活動の支援・コンサルティングを手がける総合PR会社・株式会社プラップジャパン〔本社:東京都港区、代表取締役社長:鈴木勇夫〕は、アジア太平洋地域を代表する広告専門誌「Campaign Asia Pacific」が主催するアワード「エージェンシー・オブ・ザ・イヤー2017」において、日本...

三菱ケミカル・クリンスイ

水のチカラで日本を元気に!クリンスイの震災復興支援募金金額が累計5,000万円を突破

活動開始から6年 《クリンスイ》売上の一部を東日本大震災、熊本地震等への復興支援として寄付
三菱ケミカル株式会社(本社:東京都千代田区、社長:越智仁)のグループ会社である、浄水器の販売を行う三菱ケミカル・クリンスイ株式会社(本社:東京都品川区、社長:木下博之 以下、当社)は、家庭用浄水器≪クリンスイ※1≫の売上の一部を、震災等で被災された方々への支援基金として寄付する復興支援活動を実...

明海大学

明海大学がスターツグループと「産学連携活動に関する協定」を締結

明海大学(千葉県浦安市・学長:安井利一)と、スターツグループは、地域社会の発展と人材育成に寄与するため、2017年12月8日(金)に産学連携活動に関する協定を締結した。  地域社会の発展と人材育成を推進し、その成果を広く社会に発信することは、明海大学及びスターツグループにとって重要...

株式会社プラップジャパン

プラップジャパン 受賞のお知らせ “Banana Message”(事業主体:株式会社ドール) 2017年度「PRアワードグランプリ」ブロンズ賞

日本初、バナナにメッセージを書くための専用ペンでバナナを手紙に!
広報・PR活動の支援・コンサルティングを手がける総合PR会社・株式会社プラップジャパン〔本社:東京都港区、代表取締役社長:鈴木勇夫〕は、公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会(PRSJ)主催、2017年度「PRアワードグランプリ」の「マーケティング・コミュニケーション部門」において、当...

昭和大学

昭和大学歯学部が川崎市歯科医師会と連携・協力に関する包括協定を締結 -- 歯科医師の教育や人材育成などで協力

昭和大学歯学部(東京都品川区)はこのたび、公益社団法人川崎市歯科医師会と包括連携に関する協定を締結した。同協定は、学生教育ならびに地域社会の発展に寄与することを目的として締結されたもので、歯科医師会会員や診療所の歯科医師の教育、後方支援などを含めた包括的な内容となっている。今後は学生教育を...

新日鐵住金株式会社

新日鉄住金 持分法適用会社である(株)片倉の鋼管を子会社化 

新日鐵住金株式会社(以下、新日鉄住金)と新日鉄住金の持分法適用会社(24.9%出資)である株式会社片倉の鋼管(以下、片倉の鋼管)は、新日鉄住金が片倉の鋼管の株式を追加取得し、片倉の鋼管を子会社化すること(以下、本子会社化)について合意致しましたのでお知らせ致します。 1.本子会社...

武蔵野大学大学院が法学研究科ビジネス法務専攻(修士課程)および環境学研究科環境システム専攻(博士後期課程)を開設

武蔵野大学大学院は平成30年4月、法学研究科ビジネス法務専攻(修士課程)および既存の環境学研究科に環境システム専攻(博士後期課程)を新たに開設する。現代社会の急速な進展に対処できる知識と適切な判断力を持ち、最新の実務に対応できる人材、社会の変革を担える研究者の養成を目指す。 【法学...

立命館大学

学校法人立命館とアシックスジャパン株式会社が包括的連携交流協定を締結

学校法人立命館(京都市、理事長 森島朋三 以下、本学園)とアシックスジャパン株式会社(東京都、代表取締役社長 西前学 以下、アシックスジャパン)は、スポーツを通じた地域社会、教育研究、国際社会の発展を目的とし、スポーツの大衆化や研究・開発、スポーツを通じて未来を支える人材育成に向けた連携・...

追手門学院大学が大阪府門真市と連携協定を締結 -- 11月27日に締結式を開催

追手門学院大学(大阪府茨木市、学長:川原俊明)はこのたび、大阪府門真市(市長:宮本一孝)と連携協定を締結。これに伴い、11月27日(月)に門真市役所で締結式を執り行う。同協定は、人的・知的資源の交流・活用を図り、地域課題への的確な対応、地域全体の教育・学術研究機能の向上、まちづくり、産業振...

「防災・減災・復興学研究所」を発足 -- 命を守り希望を繋ぐ~新しい「防災・減災・復興学」の提唱をめざします。 -- 関東学院大学

関東学院大学(本部:横浜市金沢区 学長:規矩大義)では、「防災・減災・復興学研究所」を12月1日(金)に新たに発足します。  大規模な自然災害が頻発するわが国では、巨大地震、津波、噴火、豪雨などに起因する大規模災害に対して、国民の生命や財産を守ることは喫緊の社会的課題です。災害対...

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