最新リリース

株式会社さとふる

さとふる、ふるさと納税の利用実態に関するアンケート調査結果発表

~コロナ禍2年目で寄付者の5人に1人が「応援消費」を通じて地域を支援~
ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」(https://www.satofull.jp/)を運営する株式会社さとふる(本社:東京都中央区、代表取締役社長:藤井 宏明)は、20代以上6,695人を対象に、ふるさと納税の利用実態に関するアンケート調査を2022年2月15日~2月21日に実施しました...

デロイト トーマツ グループ

デロイト トーマツ「2022 Global Marketing Trends」日本版を公開

顧客とのつながりを再構築し、高成長を続ける企業の特徴を7つのキートレンドとともに提示
デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、CEO:永田高士)は、デロイト デジタルに所属する世界中のコンサルタントの知見を結集し、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)によるパンデミックを経て、今後1~2年の間にわたって企業がマーケティングにおいて重視すべき7つのキートレンドをまとめ...

一般財団法人 BOATRACE振興会

新レギュラー番組『ABEMA BOATRACE CRUISE』が 新しい未来のテレビ「ABEMA」の「BOATRACEチャンネル」にて 4月1日(金)午後7時から放送開始!

一般財団法人 BOATRACE振興会(港区六本木)は、新しい未来のテレビ「ABEMA」の「BOATRACEチャンネル」にて、新レギュラー番組『ABEMA BOATRACE CRUISE』を2022年4月1日(金)午後7時から放送することを決定いたしました。 当番組では、全国で...

とんでん株式会社

4月22日は『よ(4)い夫婦(22)の日』!予約限定の特別メニュー『かたらい』を4月22日(金)から24日(日)までの3日間限定で販売

 とんでん株式会社(本店所在地:北海道恵庭市、代表取締役社長:長尾治人)は、「北海道生まれ和食処とんでん」北海道・関東全店舗にて、2022年4月22日(金)~4月24日(日)に『よい夫婦の日』として、予約限定の特別メニュー『かたらい』をご用意し、ご注文のお客様に『とうもろこしノンオイルドレッシ...

DoubleVerify Japan

DoubleVerify、広告主から毎月800万ドル以上の詐取を試みる 新たなグローバル詐欺スキーム「ViperBot」を摘発

広告主にとって最も人気のある2つのチャネル、コネクテッドTVとモバイルが影響を受けており、 詐欺グループは検出回避のために測定プロバイダのタグをはく奪したり、リダイレクト ニューヨーク、 2022年3月24日- デジタルメディア測定、データお...

PwCコンサルティング、京都府の「地域脱炭素化に向けたESG投資研究会」、「サプライチェーンCO2排出削減事業」への支援に関する成果を報告

2022年3月25日 PwCコンサルティング合同会社 PwCコンサルティング、京都府の「地域脱炭素化に向けたESG投資研究会」、「サプライチェーンCO2排出削減事業」への支援に関する成果を報告 PwCコンサルティング合同会社(東京都千代田区、代表執行役CEO:...

(株)PPIH

2022年4月15日(金)宮城県に『ドン・キホーテ古川店』オープン!

~最先端のトレンドを重視した品揃えによるアミューズメント性豊かな驚安の殿堂が誕生~
 株式会社ドン・キホーテ(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:吉田直樹)は、2022年4月15日(金)に、宮城県大崎市に「ドン・キホーテ古川店」をオープンします。宮城県内では9店舗目※の出店となります。 ※ドン・キホーテ、MEGAドン・キホーテ業態合わせた店舗数 ...

住友林業株式会社

住宅業界初 ユニバーサルマナー検定を全社員取得 ~多様な人財が活躍できる社会を目指して~

 住友林業株式会社(社長:光吉 敏郎 本社:東京都千代田区)は2022年1月、全社員※がユニバーサルマナー検定3級を取得しました。住宅業界では初となります。  当社は高齢者や障害のあるお客様・取引先への接遇の向上、障害者雇用の促進と定着を目指し、2018年度からユニバーサルマナー検定3級の取...

株式会社JFLAホールディングス

“クラフトビール×大衆居酒屋”横浜関内の新たな立ち飲みスポット 「DRUNK BEARS EXPRESS(ドランクベアーズエクスプレス)」が3月28日(月)グランドオープン!

株式会社JFLAホールディングス(本社:東京都中央区、代表取締役社長:檜垣周作)の子会社である株式会社アルテゴ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:檜垣周作)は、横浜関内の新たな立ち飲みスポットとして、“クラフトビール×大衆居酒屋”「DRUNK BEARS ...

立教大学

コロナ禍での失業率増加と自殺増や社会的セーフティネット利用増との関連を分析 -- 第一波の時期の失業ショックに着目して検証 --

立教大学経済学部(東京都豊島区、学部長:藤原新)の安藤道人准教授と、帝京大学経済学部(東京都八王子市、学部長:江夏由樹)の古市将人准教授は、コロナ禍の2020年第2四半期(4~6月)に生じた失業率の増加が、その後の第3四半期(7~9月)における自殺率や社会的セーフティネット利用の増加と関連...

神奈川大学

【神奈川大学】難民を対象とした推薦入学制度「UNHCR難民高等教育プログラム」の協定を締結しました

神奈川大学(本部:神奈川県横浜市/学長:兼子良夫)は、難民を対象とした推薦入学制度「UNHCR難民高等教育プログラム(RHEP)」に関する協定を、国連難民高等弁務官(UNHCR)駐日事務所および国連UNHCR協会と締結し、2022年3月23日(水)、みなとみらいキャンパスにおいて調印式を執...

秋田県警との「地域安全活動に関する協定」の締結について

 東日本電信電話株式会社 秋田支店(支店長 松浦 寛)は、秋田県警察本部と連携し、事業活動を通じた広報啓発による特殊詐欺等の犯罪被害防止、地域における子供、女性、高齢者等の安全確保を図り、安全で安心な地域社会を実現することを目的として協定を締結します。 1 締結式 (1)日時  令和...

北秋田市における関係人口拡大に向けた取組み ~ワーケーションにおける企業研修~

 このたび、北秋田市(北秋田市長 津谷永光、以下、北秋田市)、一般社団法人秋田犬ツーリズム(会長 中田直文、以下、秋田犬ツーリズム)、秋田内陸縦貫鉄道株式会社(代表取締役社長 吉田裕幸、以下、秋田内陸縦貫鉄道)、全日本空輸株式会社 秋田支店(支店長 小谷 浩、以下、ANA秋田支店)、株式会社J...

NTT東日本

国内初(*1)!文化芸術分野における新しい共創・鑑賞モデルの実現可能性を検証する低遅延通信技術を活用したコンサートを開催

~Bunkamuraオーチャードホール-NTTインターコミュニケーション・センター[ICC]間でのリアルタイム・リモート演奏~
 株式会社NTT ArtTechnology(代表取締役社長:国枝 学、以下「NTT ArtTechnology」)と、東日本電信電話株式会社(代表取締役社長:井上 福造、以下「NTT東日本」)は、文化芸術分野での共創・鑑賞モデルの実現をめざしています。    その1つの形態として、複数地...

㈱エヌ・シー・エヌ 「東京ゼロエミ住宅」認証制度の改正等に関するオンライン説明会開催

最大助成額210万円以上、不動産所得税全額減免の改正ポイントをいち早く解説
株式会社エヌ・シー・エヌ(東京都港区、代表取締役社長:田鎖郁男、以下「エヌ・シー・エヌ」)は、省エネルギー対策を推進する「東京ゼロエミ住宅」に関する認証制度改正等に関するオンライン説明会を、2022年4月4日(月)に開催いたします。 「東京ゼロエミ住宅」とは、家庭における省エネルギー対策を推...

(株)PPIH

仕事もゲームも動画視聴も! いつでもどこでも大画面で5時間ぶっ通し! わずか750gのフルHD「15.6v型液晶モバイルモニター」

~3月25日(金)より全国のドン・キホーテ系列店舗で発売!~
 株式会社ドン・キホーテは、2022年3月25日(金)より、ドン・キホーテのオリジナルブランド「情熱価格」の新商品「15.6v型液晶モバイルモニター」19,800円(税込21,780円)を、全国のドン・キホーテ系列店舗(一部店舗を除く)において発売します。  コロナ禍によるテ...

DXツール体験会の実施について

 NTT東日本山形支店(支店長 渡会 俊輔)では、デジタルトランスフォーメーション(DX)による業務効率化に取り組んでおり、私達が日々の業務で利用している技術・ノウハウの中から地域のお客様にご活用頂けるものを選び、直接触れて頂く場として、DXツール体験会を実施いたします。  地域のお客様のD...

株式会社ニコン

第8世代プレートサイズ対応のFPD露光装置「FX-88S」を発売

多様な高精細パネルの生産に対応
株式会社ニコン(社長:馬立 稔和、東京都港区)は、多様な高精細パネルの生産が可能な、第8世代プレートサイズ対応のFPD露光装置「FX-88S」を発売します。 「FX-88S」は、高解像度や高精度アライメントに加え、高い生産性を実現します。スマートデバイスやハイエンドモニター、大型テレビなどの...

NTT東日本

地震被災地への備蓄飲料水等の寄贈について

 NTT東日本福島支店(支店長 畠山 良平)は、2022年3月16日に発生した地震により被災された方々へ災害対策備蓄品の飲料水等を寄贈いたしました。  地震発生後、断水等日常生活でご苦労されている地域への支援として当社災害備蓄品の一部を提供する事としたものです。 1.寄贈日時  20...

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