ビジネス

株式会社ショーケース

「BizHintカンファレンス - 経営・バックオフィス編 -」にショーケースの法務担当:打田が登壇いたします!

6/16 (木) 12:00~12:50「AIテクノロジーで業務を革新!事業を加速させる契約業務のDX」
企業と顧客をつなぐDXクラウドサービスを展開する株式会社ショーケース(東京都港区、代表取締役社長:永田豊志、証券コード:3909、以下ショーケース)は、ビジョナル・インキュベーション株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長:村田聡)が経営者やバックオフィス部門の責任者の方を対象に開催する「Biz...

大阪電気通信大学

卵を守る装置を作れ!5階から卵を落とす競技「卵落としコンテスト」開催 -- 科学×モノづくりの融合競技に大阪電気通信大学1年生がチャレンジ!

大阪電気通信大学では、工学部基礎理工学科開設以来続けている新入生歓迎イベント「2022年度 基礎理工学科 卵落としコンテスト」を6月3日(金)に開催します。 本件のポイント ● 毎年恒例の基礎理工学科 新入生歓迎イベント「卵落としコンテスト」を実施 ● チームでのモノづくり、プ...

役員人事について

株式会社ビデオリサーチ(本社:東京、代表取締役社長執行役員:望月 渡)は、5月27日の決算取締役会にて、役員改選案を次の通り内定いたしました。 正式には6月24日開催の第60回定時株主総会及び、その後の取締役会にて決定される予定です。 役員人事の詳細につきましては、リリースPDF、また...

東京ミッドタウンマネジメント株式会社

6月は環境月間 東京ミッドタウン日比谷のSDGsに関する取り組み 「#環境の日はグリーン」に賛同し、期間限定ライティングも実施!

 東京ミッドタウン日比谷 (所在地:千代田区有楽町、事業者:三井不動産株式会社)は、SDGs(持続可能な開発目標)に関わる取り組みを行っています。SDGsやサステナビリティへの関心は年々高まっており、商品を購入する際に品質や価格だけでなく、生産者や製造過程に気を配る方が増えています。そうしたお...

大阪成蹊大学

大阪成蹊大学 芸術学部 卒業生の小谷祐太さんが「第53回毎日・DAS学生デザイン賞 大学生の部」でグランプリ「金の卵賞」を受賞

大阪成蹊大学(大阪市東淀川区/学長 武蔵野實) 芸術学部 造形芸術学科 ビジュアルデザインコース(2023年4月よりグラフィックデザインコースに改称)を2022年3月に卒業し、現在電通クリエーティブフォースに勤務する小谷祐太さんの在学中に制作・応募した作品が、 「第53回毎日・DAS学生デ...

大阪大学

子どもから大人まで! 阪大によるSDGs体感イベント「大阪大学共創DAY@EXPOCITY」を開催 -- 6月11日(土)11時~17時 @ららぽーとEXPOCITY1階「光の広場」

大阪大学では、研究成果等を社会に分かりやすく紹介する取り組みとして「大阪大学共創DAY@EXPOCITY」を開催しています。第3回目を6月11日(土)に、三井ショッピングパーク ららぽーとEXPOCITY で開催します。  ステークホルダーである市民・地域住民の皆さん、企業、自治体...

株式会社日建設計

日建設計と住友林業 木質梁とRC床版(しょうばん)を接合した「合成梁構法」を共同開発 ~中大規模木造建築の普及を後押し~

 株式会社日建設計(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大松敦)と住友林業株式会社(社長:光吉 敏郎、本社:東京都千代田区)はのこぎり状に凹凸をつけた木質梁とRC床版(鉄筋コンクリ―トを用いた床版)を組み合わせた合成梁構法を共同開発しました。木とコンクリートの圧縮強度が近い特性を活かし両者を...

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社

ESG四半期レポート:2022年第1四半期

シュローダーでは、企業とのエンゲージメントや実態調査など、サステナビリティへの取り組みを掲載したサステナブル・インベストメント・レポートを四半期毎に作成しています。本レポートでは、2022年第1四半期のサステナブル・インベストメント・レポートを構成する内容の一部をご紹介します。 今回のテーマ...

日本製鉄株式会社

日本製鉄グループ 「EE東北 ’22」に出展 

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、日本製鉄グループ6社(日本製鉄(株)、日鉄エンジニアリング(株)、日鉄建材(株)、日鉄スラグ製品(株)、ジオスター(株)、日鉄ケミカル&マテリアル(株))にて、6月1日から6月2日の2日間、夢メッセみやぎで開催される「EE東北 ’22」(EE東...

デロイト調査、気候変動に何も対策を取らなければ、2070年までに世界経済に178兆ドルの損失が発生

対照的に、ネットゼロへの移行を迅速に進めることができれば、今後50年間で世界経済に43兆ドルの経済効果が生まれる可能性があることが明らかに
本プレスリリースは、2022年5月23日にスイス・ダボスで配信されたプレスリリースの翻訳版です。日本語版と英語版に齟齬があった場合は、英語版を優先します。 【主なポイント】 デロイトの「グローバル・ターニングポイント・レポート」では、グローバルのリーダーが一致団結して体系的にネッ...

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