ビジネス

株式会社オージス総研

オージス総研「オフィス宅ふぁいる便」ISMSクラウドセキュリティ認証を取得

~サービスロゴもリニューアル。【期間限定】初期費無料キャンペーンを実施~
 株式会社オージス総研(本社:大阪市西区、代表取締役社長:中沢正和、以下オージス総研)は、このたび企業の安心・安全なファイル送信をご支援するサービス「オフィス宅ふぁいる便」について、「ISMSクラウドセキュリティ認証(ISO/IEC 27017)」を2021年10月27日付けで取得いたしました...

共立女子大学

2023年4月 共立女子大学「建築・デザイン学部」設置予定

共立女子大学(東京都千代田区/学長:川久保 清)は、2023年4月「建築・デザイン学部」を設置予定です。美術(アート)の視点から「空間」や「モノ」をとらえ、人の感性に訴える形にする力を身につける日本初の学部です。美しさ・心地良さを持った「空間」や「モノ」を創造することで持続可能な社会の実現...

三井不動産株式会社

宇宙ビジネスの集積が進む日本橋で「宇宙の仕事」をテーマにしたイベント「HELLO SPACE WORK!NIHONBASHI」開催

日程:2021年12月10日(金)~2021年12月26日(日)
<イベントのポイント> ✓「宇宙の仕事」にまつわるトークセッションを中心としたイベントを実施。 宇宙飛行士、宇宙ベンチャーの他、宇宙を仕事として扱うキャスター、クリエイター、ライター、作家らが登壇。 ✓急増する宇宙業界で活躍する女性、本業とあわせてライフワークとして関わる宇宙など、「...

三井不動産株式会社

宇宙ビジネスの最前線が体験できるアジア最大級の宇宙ビジネスイベント「NIHONBASHI SPACE WEEK 2021」初開催

12月14日(火)~12月17日(金) 日本橋にて、複数の宇宙ビジネスイベントが同時開催
 三井不動産株式会社(本社:東京都中央区 代表取締役社長:菰田正信、以下「三井不動産」)は、    2021年12月14日(火)から12月17日(金)まで、日本橋エリアにて、アジア最大級の宇宙ビジネスイベント「NIHONBASHI SPACE WEEK 2021」を開催いたします。 <本...

株式会社インフキュリオン

インフキュリオン、きらぼしテックが提供する「ララQ」アプリに ウォレットステーションの提供を開始

株式会社インフキュリオン(本社:東京都千代田区、代表取締役:丸山 弘毅)は、株式会社東京きらぼしフィナンシャルグループ(本社:東京都港区、代表取締役社長 渡邊 壽信)のグループ会社、きらぼしテック株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 石原 邦浩、以下「きらぼしテッ ク」)が 提供する、...

株式会社ピーバンドットコム

【11/26】P板.comオンライン技術セミナー開催! 「位相補償のしくみを理解し実験デモ系で動きを確認してみる」

報道関係社各位 プレスリリース 2021年11月24日 株式会社ピーバンドットコム 【11/26】P板.comオンライン技術セミナー開催! 「位相補償のしくみを理解し実験デモ系で動きを確認してみる」  株式会社ピーバンドットコム(本社:東京都千代田区...

デロイト トーマツ グループ

デロイト トーマツ 地域のDX推進に向けた拠点「デロイト ADXO Hub」の前橋市への設立を決定

”未来型ID”を活用した最先端サービスを開発・提供し、スマートシティの実現を加速
デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、CEO 永田高士、以下デロイト トーマツ)は、スマートシティの実現を通じ、地域のデジタルトランスフォーメーション(以下、「DX」という。)を推進することを目的にした拠点「デロイト ADXO Hub」(読み仮名:デロイト エーディーエックスオー ハブ...

株式会社ウィルグループ

介護M&A成約実績600件以上を誇るブティックスと業務提携 介護業界に特化した『介護M&Aマッチング支援サービス』提供開始

~介護業界の経営課題解決のため異業種2社が連携~
総合人材サービスの株式会社ウィルオブ・ワーク(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:告野 崇)は、介護事業に特化したM&A仲介事業を展開するブティックス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:新村 祐三)と介護事業者の経営課題解決を目的に業務提携し、『介護M&Aマッチング支援...

三井不動産株式会社

脱炭素社会実現に向けグループ行動計画を策定。2030年度までに国内全施設ZEB/ZEH化、メガソーラー事業を5倍へ拡大

洋上風力・地熱など創エネ事業を積極的に推進、2022年度よりICP導入
本リリースのポイント ・2050年度までのグループ行動計画(ロードマップ)を策定。 <脱炭素に向けた新たな目標> 2030年度の温室効果ガス排出量削減率を40%へ引き上げ。 (2019年度排出量438万t/年に対し削減量約175万t/年、一般家庭の年間CO₂排出量の約100万世帯分...

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