ビジネス

【調査レポート】『大変革時代の自動車開発におけるDXの進め方』

PwCネットワークの戦略コンサルティングチームStrategy&は、この度、調査レポート『大変革時代の自動車開発におけるDXの進め方』を公開しました。 2020年のグローバル大手OEM15社の自動車販売台数は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響も受けて8年ぶりに縮...

2021年06月18日
13:00
PwCコンサルティング Strategy&

シュローダーとブルーオーチャード、エマージング市場の気候インパクト戦略を立ち上げ、協働関係を強化

シュローダー（本社：英国ロンドン）とシュローダー・グループの一員でエマージング市場インパクト投資のスペシャリストであるブルーオーチャードは、エマージング市場にプラスの環境変化をもたらすことを目的とした気候インパクト戦略を新たに立ち上げ、協働関係を強化しています。 BlueOrchard...

日本能率協会マネジメントセンター、タイの現地法人を設立

タイに拠点を持つ日本企業の人材育成課題を解決
株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：張士洛、東京都中央区日本橋、以下JMAM[ジェイマム])は、ASEANへ進出する日本企業の人材育成支援を行う拠点として、タイの現地法人を設立したことをお知らせします。 JMAMでは2019年7月にタイの駐在員事務所を設立し、これま...

住友林業とＩＨＩ、「熱帯泥炭地コンサルティング」と「質の高い炭素クレジット」の事業化に向けて提携

　住友林業株式会社（社長：光吉敏郎本社：東京都千代田区／以下、住友林業）と株式会社ＩＨＩ（社長：井手博本社：東京都江東区／以下、ＩＨＩ）は18日、「森林管理コンサルティング事業」と「自然資本の価値を最大化する持続可能なビジネスの開発」に向けた業務提携契約を締結しました。熱帯泥炭地※1...

2021年06月18日
10:00
住友林業株式会社

日本通運グループ：国産の電子署名・電子契約サービスによる官公庁・地方公共団体様向けDX推進セミナー開催

～国産基盤で稼働する電子契約サービスWAN-Signの政府系機関での利用事例、地方自治法への解説、電子契約の仕組み～
　政府「デジタル改革関連法」の成立を受けてデジタル庁の創設準備から、政府の押印業務の見直しによる「脱ハンコ」の推進も受け、電子行政化・行政デジタルガバメント推進へのニーズは、一層の高まりを示しておりますが、同時に個人情報や機密データのデータガバナンスへの注目も浴びています。　　...

【大阪大学】唾液で新型コロナウイルスを5分で迅速検査

【研究成果のポイント】 ●新型コロナウイルスを5分間の唾液計測で感度・特異度90％以上を達成 ●AIとナノテクノロジーの革新的融合技術で、高速・高精度検査が可能に ●新型コロナウイルスの臨床現場即時診断、スクリーニング検査への応用に期待 ◆概要　大阪大学産業科学研究所の谷口正輝教...

2021年06月18日
08:05
大阪大学

北海道医療大学・臨床福祉学科 -- 7月10日に中高生を対象に「病院ではたらく相談のおしごと体験講座」を実施

北海道医療大学（北海道石狩郡）看護福祉学部臨床福祉学科は、社会福祉士、精神保健福祉士、介護福祉士の3つの国家資格取得に対応した3コース制となっている。少人数のゼミナールによるきめ細やかな教育体制や、手厚い国家試験対策などが特徴で、福祉施設や病院などの専門職のほか、公務員や教員、一般企業など...

2021年06月17日
20:05
北海道医療大学

実践女子学園が「第19回下田歌子賞」でエッセイ・短歌を募集！今年のテーマは「志　-- 今、伝えたいこと -- 」

エッセイ・短歌の公募賞「下田歌子賞」。第19回となる今年のテーマは「志　－今、伝えたいことー」。小学生、中高生、一般の3部に分け、エッセイ・短歌を募集します。いずれも9月2日（木）締め切りです。発表・表彰式は、学園創立者・下田歌子のふるさとである岐阜県恵那市で行います。　実践...

2021年06月17日
20:05
実践女子大学

オランダのナショナルハウス、『TeamNL Tokyo Expo』がついに始動～東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会への旅は、ここから始まる～

スポーツは社会的発展の動力であるというオリンピックの価値に基づき、オランダオリンピック委員会・スポーツ連合(NOC*NSF)とオランダ国立スポーツセンター・パーペンダル（Papendal）は、オランダ外務省と駐日オランダ王国大使館協力のもと、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に向...

2021年06月17日
17:08
駐日オランダ王国大使館

「西新宿五丁目中央南地区第一種市街地再開発事業」権利変換計画認可のお知らせ～約0.8ha、住宅・商業・業務・子育て支援施設のミクストユースプロジェクト～

　三井不動産レジデンシャル株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：嘉村　徹）は、東京都新宿区にて権利者の皆様と推進しております「西新宿五丁目中央南地区第一種市街地再開発事業（以下、本プロジェクト）」（施行者：西新宿五丁目中央南地区市街地再開発組合）が、2021年６月16日に権利変換計画に...