ビジネス

日本製鉄　学校教育用映像教材が文部科学省の令和６年度映像作品等に選出

日本製鉄株式会社（以下、日本製鉄）は、認知度向上の一環として、小学校社会科第５学年「日本の工業生産」の単元で学習する「製鉄業」教材として制作した「わたしたちのくらしと社会を支える鉄～鉄をつくる製鉄所～」が、文部科学省の教育映像等審査制度（※）の令和６年度映像作品選定において「学校教育教材」と「...

2025年05月13日
10:48
日本製鉄株式会社

日本製鉄　日本一楽しい鉄ドリル『鉄と地球』を発行　～日本製鉄と「うんこドリル」がコラボ～

日本製鉄株式会社（以下、日本製鉄）は、認知度向上の一環として、累計発行部数1000万部を突破し小学生に圧倒的な認知を誇る「うんこドリル」（出版：文響社）とコラボし、“日本一楽しい鉄ドリル『鉄と地球』” を制作・発行しました。次世代を担う子供たちに「鉄」の魅力をもっと知っ...

2025年05月13日
10:46
日本製鉄株式会社

【ユビテック】安全見守りサービス「Work Mate」対応ウェアラブル端末に「Polar 360」を追加

様々な作業環境や内容に合わせて、最適な安全見守りソリューションをご提案
株式会社ユビテック（本社：東京都港区、社長：大内雅雄、以下「ユビテック」）は、2025年6月より、工場や工事現場などで働く作業者の安全見守りサービス「Work Mate」対応ウェアラブル端末に、「Polar 360」を追加しますのでお知らせします。 1. 背景「Work Mate」...

2025年05月13日
10:13
オリックス株式会社

【ユビテック】安全見守りサービス「Work Mate」熱中症対策機能を強化

2段階アラートで、労働安全衛生規則の改正に伴う現場での熱中症対策を支援
株式会社ユビテック（本社：東京都港区、社長：大内雅雄、以下「ユビテック」）は、本日より、工場や工事現場などで働く作業者の安全見守りサービス「Work Mate」の「熱中症予兆検知機能」を強化し、「熱負荷警戒アラート」機能の提供を開始しますのでお知らせします。 1. 職場における熱中症...

2025年05月13日
10:10
オリックス株式会社

同じ商品を使い続けたい派vs新しい商品を試したい派スキンケア用品の選び方は？

同じ商品を使い続けたい65％
お客さまの声を最先端の分析でファン増加につなげる企業、株式会社ファンくる（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山口敬人）は、「ファンくる」会員を対象に、定期的に消費者の意識調査を実施しています。今回は「スキンケア用品についての調査(調査URL)」(回答者数：1,013名)...

2025年05月13日
10:00
株式会社ファンくる

エートス協同組合、天理市と災害協定を締結

～放置・立ち往生車両をレッカー移動し、被災地の早期復旧復興に対応～
　エートス協同組合（拠点：埼玉県さいたま市、理事長：宮本明岳（株式会社タウ代表取締役社長））は5 月1日、天理市と「道路の啓開において必要となる事項その他災害対応に係る支援に関する協定」の締結式を執り行いました。本協定は、災害時の迅速な道路啓開によって復旧活動に貢献することを目的としてお...

2025年05月13日
10:00
株式会社タウ

【中部大学】食用サボテンの腸内環境改善と免疫機能向上を確認ーボテンの健康食品への需要拡大に期待－

中部大学大学院応用生物学研究科の横山さや香大学院生と食品栄養科学科管理栄養科学専攻及びサボテン・多肉植物研究センターの田中守准教授は、このたび食用サボテンであるウチワサボテンの摂取が免疫機能や腸内環境に及ぼす影響を動物実験で詳しく調べた。具体的にはウチワサボテンの小型種であるノパレア・コケ...

2025年05月12日
20:05
中部大学

【東京工科大学】北海道と包括連携協定を締結

東京工科大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校などを運営する学校法人片柳学園は、北海道と包括連携協定を締結いたしました。東京工科大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校などを運営する学校法人片柳学園(本部：...

2025年05月12日
20:05
東京工科大学

2024年度通期決算を発表

関西ペイント株式会社（本社：大阪府大阪市北区、代表取締役社長：毛利訓士）は、2024年度通期決算を発表しましたので、お知らせいたします。　2024年度決算のポイント・2年連続で売上及び営業利益について過去最高を更新　　・欧州新規連結に加え、インド・アフリカが売上を牽...

2025年05月12日
17:08
関西ペイント株式会社

2025年度　鉄道事業設備投資計画

ホームドア設置や連立事業等の推進　総額約370億円
京浜急行電鉄株式会社（本社：横浜市西区，社長：川俣　幸宏，以下　京急電鉄）は，さらなる安全対策やユニバーサルで快適な輸送サービスを推進するため，2025年度は総額370億円の設備投資を実施いたします。本年度は引き続き品川駅付近の連続立体交差事業や羽田空港第１・第２ターミナル駅引上線新設工事...