ビジネス

日本製鉄　2023 年度版「統合報告書」および「サステナビリティレポート」の発行について

日本製鉄株式会社（以下、日本製鉄）は、「統合報告書2023」「サステナビリティレポート2023」を9 月6 日に発行しました。「統合報告書2023」は、日本製鉄が「総合力世界No.1 の鉄鋼メーカー」を目指して成長し続けることをお伝えしています。全体をIIRC（国際統合報告評議会）「国...

2023年09月06日
16:01
日本製鉄株式会社

MDRT、2024年度役員人事を発表

イリノイ州パークリッジ（2023年9月5日）－ Million Dollar Round Table米国本部（以下、MDRT ）は、金融サービスの専門家を支援するアプローチに新風を吹き込むことを目指し、2024年度の役員人事を発表しました。MDRT第98代MDRT役員会会長として、...

2023年09月06日
15:00
MDRT米国本部

大阪経済大学　「国際共創学部」 2024年4月開設　～グローバル×ローカルで、社会・経済の課題を解決できる人材を育成～

大阪経済大学（学長：山本俊一郎／所在：大阪市東淀川区大隅2-2-8）は、グローバルな視点とローカルな視点を合わせ持って、社会・経済課題の解決に貢献できる人材を養成するため、「国際共創学部」を、2024年4月より開設します。本学における新学部の開設は、2012年の情報社会学部の開設（経営情報...

2023年09月06日
14:05
大阪経済大学

国立高専生向け「ニコン奨学金」を新設、授与式を開催

ものづくり現場で活躍する人材の育成を後押し
ものづくり現場で活躍する人材の育成を後押し国立高専生向け「ニコン奨学金」を新設、授与式を開催 2023 年9 月6 日株式会社ニコン（社長：馬立稔和、東京都港区）は、国立高等専門学校生（高専生）を対象とした「ニコン奨学金」を新設し、2023 年度の奨学生として40 名が選出されまし...

2023年09月06日
13:05
株式会社ニコン

「RICOH360」プラットフォーム事業でL is Bと協業を開始

～ 360度カメラ「RICOH THETA」と「タグショット/タグアルバム」連携建設業界のDXを後押し～
　株式会社リコー(社長執行役員：大山晃)は、株式会社L is B（エルイズビー本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：横井太輔、以下L is B）とともに、「RICOH360」プラットフォーム事業と、L is Bが提供する現場向けカメラアプリ「タグショット/タグアルバム」との協業を開始...

2023年09月06日
11:00
株式会社リコー

一般家庭用レンジフード国内シェアNo.1※1のFUJIOH※2　イベント熱狂度を空気質で可視化するための実証試験を実施

e-Sports大会のSHIN4NY CUP Vol.1 in小田原に共創企業として参画
　富士工業株式会社（神奈川県相模原市／厨房機器製造・販売／代表取締役社長柏村浩介/以下、FUJIOH）は、2023年6月4日（日）におだわらイノベーションラボで実施された「SHIN4NY CUP Vol.1」にて、イベント熱狂度を空気質で可視化するための実証実験をSHIN4NY株式会社との共...

昭和女子大学現代ビジネス研究所　実務経験から研究へ深化を目指す研究員を公募

昭和女子大学（学長金尾朗：東京都世田谷区）現代ビジネス研究所は9月15日から、ビジネス経験を持つ70歳以下(登録時)の社会人を対象に、2024年度研究員の公募を開始します。　昭和女子大学現代ビジネス研究所は、大学と企業・地域が連携して教育・研究活動を行うため2013年に設立され...

2023年09月05日
20:05
昭和女子大学

7月の炎上分析データ公開！炎上件数、120件（調査対象期間：2023年7月1日～7月31日）

一般社団法人デジタル・クライシス総合研究所による最新の炎上事案分析
シエンプレ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：佐々木寿郎）は、一般社団法人デジタル・クライシス総合研究所（住所：東京都渋谷区、所長：佐々木寿郎、以下「デジクラ総研」）と共同で、2023年7月1日～7月31日に発生したネット炎上についての件数とその内訳の分析結果を...

2023年09月05日
14:58
シエンプレ株式会社

開発途上国の観光行政官12か国13名が長野県を訪問

ワーケーション施設の視察、ワイン移住者との意見交換会を実施
JICA東京では、日本で観光マーケティングや観光客誘致の手法を学ぶことを目的とした研修を実施しており、開発途上国から観光行政官を受け入れています。開発途上国では、外貨獲得や雇用創出、地域開発の観点から観光客の誘致に取り組む国が多くあります。開発途上国では、外貨獲得や雇用創出、地域開発の観点から...