テクノロジー・IT

「AMIA 2022 Annual Symposium」に出展

~潜在意識分析システム「カラタレ」を活用した、職員の生産性低下を未然に防ぐ心理的研究の実証研究結果を紹介~
※本リリースは名古屋大学医学部付属病院との共同リリースです。   名古屋大学医学部附属病院メディカルITセンター(センター長:白鳥 義宗)は、2022年11月5日から11月9日(現地時間)まで、アメリカワシントンDCで開催される「AMIA 2022 Annual Symposium」に出...

株式会社 東芝

【東芝】超音波非破壊検査向けに、液体塗布が不要な「滑る超音波透過シート」を開発

2022-11-8 株式会社 東芝 超音波非破壊検査向けに、液体塗布が不要な「滑る超音波透過シート」を開発 ~ インフラ保守点検作業の簡略化により検査時間の短縮と自動化を促進 ~ 概要  当社は、インフラなどの保守点検に用いられる超音波非破壊検査向けに、健康診断の超音...

株式会社サイエンスアーツ(東証グロース:4412)

明治大学ラグビー部 インカムアプリBuddycom採用 

〜BuddycomはスポーツSDGs宣言に賛同、応援します〜
株式会社サイエンスアーツ(所在地:東京都新宿区、代表取締役社長:平岡 秀一)は、明治大学体育会ラグビーフットボール部(以下 明治大学ラグビー部)のメディカルスタッフ、トレーナー、学生スタッフ間の情報連携ツールとして、デスクレスワーカーをつなげるライブコミュニケーションプラッ...

日本電信電話株式会社

多様な計算資源の最適利用を可能とする次世代コンピューティング基盤を実証 ~スマートシティのカメラ映像分析シーンにて4倍もの電力効率向上を確認~

 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、多様な計算資源を柔軟に連結し、計算処理に必要な資源のみを最適に利用可能とする新たなコンピューティング基盤を開発しその動作を実証しました。ユースケースとして、スマートシティのカメラ映像分析において電力効率...

FIT2022(金融国際情報技術展)出展のお知らせ

シンプレクス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:金子 英樹、以下、シンプレクス)は、2022年11月10日(木)~11日(金)に東京国際フォーラムで開催される株式会社日本金融通信社(ニッキン)主催の「FIT2022 (金融国際情報技術展)」に出展します。 開催概要 会期   2...

アライドテレシス株式会社 群馬営業所 開所のご案内

平素は格別のご高配を賜り厚くお礼申し上げます。 さて、このたび弊社は、関東信越地区の営業、技術サポートをさらに強化するため、 「群馬営業所」を開設いたしましたので、下記の通りご案内申し上げます。 記 ■名   称 :アライドテレシス株式会社 群馬営業所 ■住   ...

デロイト トーマツ グループ

デロイト トーマツ、教育ビジネスグループの取り組みとして「糸満でじたる女子プロジェクト」に教育サービスを提供

糸満市が公募し、株式会社MAIAが受託した「女性デジタル教育・就労支援事業」の一環としてデロイト トーマツが培ったビジネススキル、デジタルスキルトレーニングを提供
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社(東京都千代田区、代表執行役社長:佐瀬真人 以下、デロイト トーマツ)は、株式会社MAIA(東京都港区、代表取締役:月田 有香、以下「MAIA」)が取り組む「糸満でじたる女子プロジェクト」に参画し、ビジネススキル、デジタ...

株式会社寺岡精工

電動シリンダーで⾼精度の側面貼りを可能に 自動ラベル貼り付け機「GP Auto labeler system 側面貼りタイプ」 11 月7 日より販売開始

商品ラベルや出荷ラベルの自動貼りで省⼒化・省⼈化を実現
 株式会社寺岡精工(本社︓東京都⼤⽥区/代表取締役社⻑ 山本宏輔)は、荷物側面へのラベルの自動貼 り付けが可能な、自動ラベル貼り付け機「GP Auto labeler system 側面貼りタイプ(GPL-100)」を、 11 月7 日(月)より販売開始します。最⼤印字幅115mm までの...

株式会社ネットスターズ

インフォアジャパンとアライアンスパートナー契約を締結

インフォアの製品導入のコンサル支援を実施
株式会社ネットスターズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長兼CEO:李 剛、以下「ネットスターズ」)は業界特化型クラウドカンパニーの米Inforの日本法人インフォアジャパン株式会社(東京都千代田区、以下「インフォア」)とアライアンスパートナー契約を締結しました。これにより、ネットスターズはIT...

古河電気工業株式会社

古河電工とOKI IP放送ソリューションの商用化に向けて技術提携

~ケーブルテレビ事業者や通信事業者向けに2023年中のソリューション提供を目指す~
 古河電気工業株式会社(以下、古河電工)と沖電気工業株式会社(以下、OKI)は、ケーブルテレビ事業者や通信事業者向けにテレビ放送をオールIP方式で伝送するIP放送ソリューションの商用化に向け、技術提携に合意しました。2023年中の本ソリューション提供開始を目指し、商用化へのソリューション開発を...

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