調査

昭和大学の研究チームが、抗体薬物複合体による遷延する吐き気・嘔吐にオランザピンの有効性を報告

昭和大学（東京都品川区／学長：久光正）の酒井瞳准教授（先端がん治療研究所）と鶴谷純司教授（同）らの研究チームは、抗精神病薬のオランザピンを用いることで、抗体薬物複合体トラスツズマブデルクステカンによる遷延する吐き気や嘔吐を予防できることを世界で初めて明らかにしました。本研究成果は、欧州臨...

2024年09月17日
14:05
昭和大学

平均正解率は36.0％、薄毛で悩む人の多くがヘアケア術を誤解

「抜け毛対策」が検索急上昇する秋、発売25周年を迎えたリアップ※が全国の20代～60代男女計1.000人に調査を実施 ※リアップは1999年6月「壮年性脱毛症における発毛、育毛及び脱毛（抜け毛）の進行予防」の効能をもつ一般用医薬品（現在は第1類医薬品）として発売　
大正製薬株式会社［本社：東京都豊島区　社長：上原茂］（以下、当社）は、全国の20代～60代男女計1,000人を対象に“薄毛の実態と薄毛対策の理解の事実”を知るべく調査を実施しました。その結果、男女を問わず薄毛に対して不安を感じ、薄毛の原因やその対策に詳しいと感じている...

2024年09月17日
11:00
大正製薬株式会社

腸活ブームのなか約2,000万人※が『腸活迷子』になっていることが明らかに

腸活を知っている人の73.6%が腸活に興味があるものの、「何が正しい方法なのか分からない」と困惑の声が多数腸活断念者の86.7%が腸活をまた始めたいと思う一方で、「何が自分に合っているのかが分からない」との声も
ダノンジャパン株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：ロドリゴ・リマ）は、消費者の腸活の取り組み状況について探るべく、20～60代の男女600人を対象に、腸活に関する意識調査を実施し、その結果を発表しました。“おなかに良い食事を基本に、適度な運動や質の良い睡眠を通して、おなか...

2024年09月17日
10:00
ダノンジャパン株式会社

絶滅危惧種タマカイの採卵と人工ふ化に成功！　奄美海域では初の成果　安定採卵と種苗生産・完全養殖技術の確立をめざす

近畿大学水産研究所奄美実験場（鹿児島県瀬戸内町）は、国際自然保護連合（IUCN）のレッドリストで絶滅危惧種とされているスズキ目ハタ科の魚「タマカイ」の研究を、平成27年（2015年）から行っています。このたび、タマカイ9歳を親として、約23万尾の人工ふ化に成功しました。タマカイの人工ふ化...

2024年09月13日
20:05
近畿大学

世界初！卵子にDNA溶液を注入することで人工細胞核の構築に成功　細胞核の機能獲得メカニズムの一端を明らかに

近畿大学生物理工学部（和歌山県紀の川市）教授山縣一夫、同大学院生物理工学研究科博士後期課程1年米澤直央、慶應義塾大学医学部（東京都新宿区）電子顕微鏡研究室技術員信藤知子、東京工業大学科学技術創成研究院（神奈川県横浜市）博士研究員小田春佳（研究当時）、同教授木村宏、大阪大学大学院...

2024年09月13日
20:05
近畿大学

追手門学院大学の高見剛教授らの研究チームがアニオン副格子の回転運動を用いたフッ化物イオン伝導体の創出に初めて成功 ― 全固体フッ化物イオン電池実現に向けて新たな一歩

追手門学院大学（大阪府茨木市、学長：真銅正宏）理工学部（2025年4月開設）の高見剛教授の研究チームは、九州大学の多田朋史教授、高エネルギー加速器研究機構の森一広教授と共同で、フッ化物イオンを正極と負極の間で行き来させる固体電解質（※1）として、アニオン副格子の回転機構を用いたフッ化物イオ...

2024年09月13日
20:05
追手門学院大学

集団適応を促す精神科作業療法プログラムは，精神疾患入院患者退院後の社会活動参加に貢献する

杏林大学医学部付属病院精神神経科（当院）では，保健学部作業療法学科（現リハビリテーション学科作業療法学専攻）開設以降，精神科作業療法を開設して精神科リハビリテーションを推進するとともに，精神科作業療法の治療効果と評価判定の有効性について共同研究を行ってきました．本研究はその共同研究の成果の...

2024年09月13日
20:05
杏林大学

◆宮本勝浩関西大学名誉教授が推定◆2024年訪日外国人の消費総額は、約9兆6,891億円～ 2024年は観光立国への再出発の年になると想定～

　このたび関西大学宮本勝浩名誉教授が、2024年の訪日外国人の消費総額を計算したところ、約9兆6,891 億円となりました。　宮本名誉教授は、「2024年は、訪日外国人の人数が約4,054万人、消費額は約9兆6,891 億円という過去最多の数字になると予想されることは、新型コ...

2024年09月13日
14:05
関西大学

デロイトトーマツ、日本の経営者の半数以上がサステナビリティ対応戦略としてビジネスモデル変革を重視することを示す調査結果を発表

日本の経営者の55％がサステナビリティの課題と経営戦略を結びつける構えを示すものの、実効性のあるアクションの着手はグローバルに後れを取っていることが明らかに
デロイトトーマツグループ（東京都千代田区、グループCEO：木村研一、以下「デロイトトーマツ」）は、デロイトが27か国、約2,100名の企業経営者を対象に実施した、サステナビリティに関する取り組みや意識に関する調査について、日本の経営者139名の回答結果との比較をまとめた「2024年CxO...