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古河電工グループ「統合報告書2020」「サステナビリティブック2020」を発行

～ESG経営とSDGsの推進により、持続可能な企業グループへ～
● 当社グループで初めての“統合報告書”を発行し、マテリアリティ（経営上の重要課題）を中心にESG経営やSDGsに関する取り組みを紹介しています ● 同時に、環境社会・ガバナンスを含む非財務情報や地域・社会貢献活動等の詳細をまとめたサステナビリティブックも発行しま...

2020年11月04日
13:12
古河電気工業株式会社

プラップジャパン、成長領域であるデジタルマーケティング分野を強化

～ 2020年11月より「デジタルマーケティング部」を新設～
広報・PRの支援・コンサルティングを手がける総合PR会社の株式会社プラップジャパン（本社：東京都港区、代表取締役社長：鈴木勇夫、以下プラップジャパン）は、成長領域であるデジタル分野をより発展させるため、デジタルマーケティング部を新設いたしました。これにより、グループ子会社である株式会社プレシ...

2020年11月04日
11:00
株式会社プラップジャパン

HDバンク、第3四半期も高成長路線を維持し、パンデミック禍の経済界を支援

ベトナム・ホーチミンシティ - Media OutReach - 2020年11月3日 - ホーチミン市開発商業銀行（HCM City Development Joint Stock Commercial Bank、HOSE: HDB、以下「HDBank」）は、今年年初から9カ月間の税引前利益...

2020年11月04日
10:15
HDBank

聖学院大学が、コロナ禍だからこそ立ち上げた新しいWEBコンテンツ『Bookyard あなたと出会う、本の中庭』を公開

聖学院大学（埼玉県上尾市、学長：清水正之）は、大学公認のオウンドメディア「&Seig」に、新たなコンテンツとして『Bookyard あなたと出会う、本の中庭』を創立記念日である10月31日に公開しました。コロナ禍で日々の活動が制限されるなか、通常であれば感じられていた大学生活での...

2020年10月31日
20:05
聖学院大学

（株）エヌ・シー・エヌ　2021年3月期第2四半期連結業績予想及び通期連結業績予想の修正を発表

　株式会社エヌ・シー・エヌは、2021年３月期第２四半期連結業績予想及び通期連結業績予想を下記の通り修正することを発表しました。　当第２四半期累計期間の連結業績は、売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益が、2020年８月13日に公表いたしました前回予想を大きく上回る見込みとなりました...

2020年10月30日
09:42
株式会社エヌ・シー・エヌ

【獨協大学】硬式野球部の並木秀尊選手（経済学科4年）が東京ヤクルトスワローズより5位指名 -- 獨協大の学生として、初めてNPB所属球団から指名

10月26日、プロ野球ドラフト会議が都内で行われ、硬式野球部の並木秀尊選手（なみき・ひでたか　経済学科4年）が東京ヤクルトスワローズから5位指名を受けました。創立から56年、獨協大学の学生として、初めてNPB所属球団から指名されました。　この日、硬式野球部の部員が学生センター雄飛...

2020年10月28日
20:05
獨協大学

昭和大学医学部の取り組みが文部科学省の日本型教育の海外展開推進事業（EDU-Portニッポン）に採択 -- Body Interactを使用した病院臨床実習に替わるオンライン臨床医学教育カリキュラム

昭和大学医学部（東京都品川区／学部長小風暁）の鈴木慎太郎講師と相良博典教授（ともに内科学講座呼吸器アレルギー内科学部門）ならびに土屋静馬准教授と泉美貴教授（ともに医学教育学講座）らによるコロナ禍でのオンライン教育の取り組みが、文部科学省の「日本型教育の海外展開推進事業」（EDU-Port...

2020年10月28日
20:05
昭和大学

株式会社一寸房のTOKYO PRO Marketへの上場に関するお知らせ

日本M&AセンターがJ-Adviserを担当しております一寸房が、東京証券取引所の運営する「TOKYO PRO Market」に上場
株式会社日本Ｍ＆Ａセンター（以下、当社、本社：東京都千代田区 / 代表取締役社長：三宅　卓 / URL：https://www.nihon-ma.co.jp/）は、当社がJ-Adviserを担当しております株式会社一寸房（以下、一寸房、本社：北海道札幌市中央区 / 代表取締役社長：上山　哲正 ...

2020年10月28日
18:25
株式会社日本M&Aセンター

アフターコロナを見据えた「働き方改革」を全社横断でOpen, Agile, Innovativeに推進

～2021年の新本社移転で更に「新しい働き方」につながるオフィス機能強化へ～
● 社内横断的な組織を立ち上げ、アフターコロナの新しいワークスタイルの浸透と定着を目指した活動を強力に推進しています ● リモートワークのメリットを最大限生かすため、「テレワーク手当」創設などの社内制度整備、通信回線増強、アフターコロナを見据えた新本社機能見直しなどのインフラ強化、出社率目標...