ビジネス

崇城大学

令和2年度 コロナ禍における在学生の学修アンケート調査 -- 遠隔授業、学生の過半数が「満足」の結果に

昨年2月頃から爆発的に広がった新型コロナウイルスの感染は、現在でもなお、終息の気配を見せておりません。このため崇城大学では、コロナ禍における在学生の状況、とくに遠隔授業の下での学修状況を把握し、次年度の改善につなげるため、1年次から3年次までの全在学生（2530名）を対象に、「コロナ禍にお...

三井不動産株式会社

三井不動産と東京アメリカンクラブ　初の協業プロジェクト 日本橋エリアで最新の大規模複合施設「日本橋室町三井タワー」に 「東京アメリカンクラブ日本橋」が 2021年3月31日オープン

　一般社団法人東京アメリカンクラブ（以下 東京アメリカンクラブ）と三井不動産株式会社（以下 三井不動産）は、「東京アメリカンクラブ」のサテライトクラブ「東京アメリカンクラブ日本橋」（日本橋室町三井タワー6階所在、以下 「本施設」）にて、2021年3月30日（火）にオープニングセレモニーを実施し...

株式会社スギ薬局と日本郵便株式会社による「服薬指導済みの薬剤配送サービス」の試行

株式会社スギ薬局（愛知県大府市、代表取締役社長　杉浦 克典、以下「スギ薬局」）と日本郵便株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長兼執行役員社長　衣川 和秀、以下「日本郵便」）は、「服薬指導済みの薬剤配送サービス」および「残薬回収サービス」を試行しますので、お知らせします。 1　背景 新...

■入学式が中止になった新2年生にエールを■1年越しの入学記念式典を開催

大阪樟蔭女子大学は4月10日（土）、東大阪市文化創造会館で、2020年度入学生の入学記念式典を開催します。 本式典では、入学式が中止になりこの1年間頑張ってきた新2年生にエールを贈ります。 【本件のポイント】 ●コロナ禍の下、学生生活をスタートさせた新2年生を励ます ●1年越しの入...

東京薬科大学

東京薬科大学が日本科学未来館「研究エリア」入居プロジェクトに採択 ～サステイナブルバイオテクノロジーで持続可能な社会を目指す～

東京薬科大学 生命科学部 応用生命科学科 生命エネルギー工学研究室の申請プロジェクトが、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）日本科学未来館「研究エリア」入居プロジェクトに採択され、日本科学未来館において「サステイナブルバイオテクノロジー（生物の力を人類の持続的発展に役立てるための技術...

芝浦工業大学

不断の改革推進で「改革総合支援事業」に全タイプ選定 採択タイプ数は引き続き日本一 --「教育」と「研究の社会」実装分野で上位にランク 8年連続選定 --

芝浦工業大学（東京都港区／学長 村上雅人）は、令和2（2020）年度「私立大学等改革総合支援事業」（文部科学省）の全4タイプに選定されました。 国が求める大学改革に対する本学の取り組みが、選定基準を上回ったためです。 今年は624校が申請し281校が選定。全4タイプ選定校は、芝浦工業大学を...

【京都産業大学】研究活動の産学連携を強化する「研究推進センター」を新設

研究分野の産学連携の強化および外部資金の申請や知的財産関係の手続きなど、研究に関わる全ての業務を担い研究機能を強化する「研究推進センター」を新たに設置する。 2021年4月1日、京都産業大学は、開学時（1965年）から50年以上にわたり取り組んできた研究活動による「産学連携」をより...

住友林業株式会社

木質部材「木ぐるみ CT」が3時間耐火構造の大臣認定　15階以上の中大規模木造建築が可能に

　住友林業株式会社（社長：光吉　敏郎、本社：東京都千代田区）はオリジナル木質部材「木ぐるみ CT※1」で、2021年2月に梁部材で3時間耐火構造の、3月に柱部材で2時間耐火構造・3時間耐火構造の国土交通大臣認定をそれぞれ取得しました。昨年大臣認定された梁部材の2時間耐火構造と同様に、一般流通品...

株式会社ユニクエスト

インターネット集客型葬儀サービス「小さなお葬式」が4年連続で年間葬儀受注件数No.1を獲得【小さなお葬式】

インターネットで全国一律料金の葬儀「小さなお葬式」https://www.osohshiki.jp/ を運営する株式会社ユニクエスト（大阪市西区／代表取締役：重野心平）は、民間調査機関であるTPCマーケティングリサーチ株式会社が2021年2月に行った「葬儀受注件数に関する調査」において2020...

日鉄ソリューションズ株式会社

障がい者が活躍する場の拡大を目指し、新会社「Act.」 設立

～福祉・農業の課題を解決する「農福連携」を通じた雇用拡大に取り組む～
日鉄ソリューションズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：森田宏之、以下「NSSOL」）は、障がい者が活躍する場の拡大を目的にした子会社「株式会社Act.」（以下「Act.」）を2021年４月1日に設立します。営業開始後、「障害者雇用促進法」にもとづく特例子会社※1認定の...

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