最新リリース

横浜市立大学

国際シンポジウム「横浜とアジアの都市デザイン」を開催 −コロナ禍と都市デザインの国際協力−

 横浜市立大学 グローバル都市協力研究センター*1は、国際シンポジウム「横浜とアジアの都市デザイン」をオンラインで開催します。  本シンポジウムは、1971年に開始された横浜市の都市デザイン行政が、2021年度に50周年を迎えたことに合わせて実施するものです。横浜市立大学では、大学院都市社会...

株式会社 西友

西友、6月末まで、PB「みなさまのお墨付き」全商品を価格据え置き

約1,200品目の価格据え置きで、お客様の家計を応援します。
 株式会社西友(東京都北区:代表取締役社長:大久保 恒夫、以下「西友」)は、6月末まで、プライベートブランド(以下、PB)「みなさまのお墨付き」全商品(約1,200品目)の価格を据え置くことを決定いたしましたのでお知らせします。    近年、食品の価格上昇が続いており、今年に入ってからもそ...

株式会社ムーンスター

上履きをデイリーユースに 室内屋外兼用できる MOONSTAR 「810s EDU」 2022年3月下旬発売

株式会社ムーンスター(本社:福岡県久留米市/東京オフィス:東京都中央区八丁堀/代表取締役社長:井田 祥一)は、「810s(エイトテンス)」の22SS 新モデル「EDU」を2022年3月下旬から発売します。 EDUのテーマは、学校用の上履きをデイリーユースに。通気性に優れたメッ...

スギホールディングス株式会社

『健康美人セミナー2022』をオンラインにて開催

2022年3月18日(金)から3月27日(日)まで
スギホールディングス株式会社(本社:愛知県大府市 代表取締役社長:杉浦 克典)は、3月18日(金)から3月27日(日)までオンラインにて開催される、愛知産科婦人科学会及び愛知県産婦人科医会主催『健康美人セミナー2022』に特別協賛いたします。 本セミナーは、毎年3月1日から3月8日までの...

日本製鉄株式会社

日本製鉄 市村産業賞・市村地球環境産業賞をダブル受賞 ~2020年以来3回目のダブル受賞~ 

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、公益財団法人市村清新技術財団より、第54回(令和3年度)市村賞において、市村産業賞、市村地球環境産業賞をダブル受賞しました。市村賞は、科学技術の進歩、産業の発展に貢献した技術開発者を表彰する伝統と権威ある賞であり、市村産業賞、市村学術賞、市村地球環境産業賞...

株式会社リコー

リコー、小型・軽量の樹脂判別ハンディセンサーを新開発

~循環型社会の実現に貢献 3月16日から開催の「資源循環EXPO」に出展~
 株式会社リコー(社長執行役員:山下 良則)は、手軽に樹脂(プラスチック)材料の判別が行える、小型・軽量の樹脂判別ハンディセンサー「RICOH HANDY PLASTIC SENSOR B150」を新開発しました。本センサーは、廃プラスチック排出事業者や中間処理業者など向けに、プラスチックのリ...

アース製薬

アース製薬から『Sukki-ri! CORK+STICK -Puriture-』新発売

おうち時間の空間が上質な香りで長期間続く! 
アース製薬株式会社(本社:東京都千代田区、社長:川端克宜、以下 「アース製薬」)は、リード   ディフューザー『Sukki-ri! CORK+STICK -Puriture-(スッキーリ! コルク プラス スティック ピュリチャー)』を全国で発売しました。 左...

スリー・アールシステム株式会社

スリーアールでは株式会社SACDOTNETをグループの一員として迎えました

国内外に商品・サービスを提供する総合商社スリーアールの一員に、岐阜の企業SACDOTNETが仲間入りしました
スリーアールグループである、デジタル機器の小売・卸売を行うスリー・アールシステム株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:今村 陽一)は、2022年3月1日付けで株式会社SACDOTNETをスリーアールグループの一員として迎えました。(スリー・アールシステム株式会社よる全株取得) ...

ヤマハ発動機株式会社

静岡県浜松市の「YSP浜北大橋」にてヤマハ バイクレンタル取り扱いスタート

高速道路へのアクセスが良好で、名古屋や伊豆方面へのツーリングも可能
 ヤマハ発動機販売株式会社が手掛ける「ヤマハ バイクレンタル」に、2021年3月12日から新たに「YSP浜北大橋(浜松市浜北区)」が加入します。  新東名高速道路 浜松浜北ICから車で6分と便利な立地のため、高速道路を利用しての名古屋・伊豆の各方面へのアクセスが便利なほか、そ...

3月26日(土)対面型オープンキャンパス開催。参加者募集中! -- 神奈川工科大学

神奈川工科大学は3月26日(土)、オープンキャンパスを開催します。感染対策として、予約制・2部制で実施します。  神奈川工科大学は3月26日(土)、対面型のオープンキャンパスを開催します。  今回は、感染対策を万全にして、2部制・予約制で実施。全学科で、各学科の展示や教員による個別...

多摩大学

多摩大学は2022年3月9日、TAC株式会社と包括連携協定を締結し、「次世代事業開発人材育成プログラム」について共同記者会見を実施した

 開学以来「実学教育」を一貫して実践する多摩大学(東京都多摩市、学長:寺島実郎)と、資格取得に向けた教育サービスを展開しているTAC株式会社(東京都千代田区、代表取締役:多田敏男)は、2021年11月よりトライアルで実施している中小企業の人材育成に向けた「次世代事業開発人材育成プログラム」...

工学院大学

工学院大学 後藤理事長が協力し、文化財防災センター、建築専門家団体と共に災害時における歴史的建造物の被災確認調査等に関する協定を締結

工学院大学(学長:伊藤 慎一郎、所在地:東京都新宿区/八王子市) 後藤治理事長が協力し、一般社団法人日本建築学会、公益社団法人日本建築士会連合会、公益社団法人日本建築家協会、公益社団法人土木学会および独立行政法人国立文化財機構文化財防災センターは、「災害時における歴史的建造物の被災確認調査...

NTT東日本

伊勢崎市との「災害時における相互協力に関する基本協定」の締結について

 伊勢崎市(市長:臂 泰雄)と東日本電信電話株式会社 群馬支店(群馬支店長:橋本 寿太郎、以下「NTT東日本」)は、災害時の相互協力による通信中断の早期復旧に向けた「災害時における相互協力に関する基本協定」を締結しました。  これは、昨今の台風や豪雨等の大規模な自然災害に備え、通信障害発...

 Foundation of Women’s Rights Promotion and Development

台湾の蔡英文総統、各界の女性リーダーと共に気候変動へのコミットメントを改めて明言

台北- MediaOutReach–2022年3月11日 - 台湾の蔡英文総統は、今週火曜日、世界中の女性たちが気候変動の問題に対峙する今、経済発展や社会正義と同様に政策面で環境問題に重点を置くことによって気候正義(climate justice)を実現していくことを明言しました。...

NTT東日本

常総市内圃場において国産農業用ドローンのデモフライトを開催します ~使いやすさを追求した国産ドローンを実体験頂けます~

 東日本電信電話株式会社茨城支店(支店長:長野 公秀、以下NTT東日本茨城支店)は、グループ会社の株式会社NTT e-DroneTechnology(代表取締役:田辺 博、以下NTT e-Drone)で開発・販売している国産ドローンによるデモフライトをNTT e-Drone社と共同で常総市内圃...

TVISION INSIGHTS株式会社

生命保険業界のCMランキング(2021年10月クール)

個人全体で『日本生命保険』のCMが1番注目されていた
ご家庭に人体認識技術を搭載した機器を設置し、テレビの「視られている量」を測るTVISION INSIGHTS株式会社(所在地 :東京都千代田区、代表取締役社長 郡谷 康士、以下TVISION)は、2021年10月クール*1に放映されたテレビCMの中で、生命保険の業界のランキングを集計いたし...

三井不動産株式会社

【三井不動産株式会社】「健康経営優良法人2022(ホワイト500)」に6年連続で認定 健康経営の推進・普及に向けた各種取り組みが評価

 三井不動産株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長 菰田正信)は、健康経営に関する各種取り組みが評価され、健康経営に優れた企業として、経済産業省と日本健康会議が共同で認定する「健康経営優良法人2022(大規模法人部門、ホワイト500)」に6年連続で認定されたことをお知らせします。 ...

三井不動産株式会社

【三井不動産レジデンシャル株式会社】健康経営優良法人2022(ホワイト500)に初認定 多様性を活かしながら健康で長く活躍できる職場へ

三井不動産レジデンシャル株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:嘉村 徹)は、健康経営に関する各種取り組みが評価され、健康経営に優れた企業として、経済産業省と日本健康会議が共同で認定する「健康経営優良法人2022(ホワイト500)」に初めて認定されたことをお知らせいたします。 当社...

明星中学校・高等学校が府中市と包括協定を締結します -- 締結式を3月25日に開催 --

大学通信から中学・高校のニュースリリースをお送りします。 明星(めいせい)中学校・高等学校(東京都府中市)と府中市は、2022年3月25日(金)に、相互協力・連携に関する包括協定を締結します。協定締結後は、まちづくりや自然・環境の保全、さらには教育・文化・スポーツの振興などさまざまな分野...

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